引っ越しマッスル(予告編)

えーと。

WordPress MEの更新も終了しましたことですし。

また、いろいろと公開してみたい情報も集まったので、「ブログじゃ狭いんじゃー!もっといろいろ言わせろー」(棒読み)的なノリで、新しいサイトに引っ越しします。

略して「引っ越しマッスル」

予定地は、近日公開予定…

引っ越し後の当サイトのコンテンツはどうなるか分からないので、必要な人は各自「PrintScreen」または「画面メモ」で保存しておくように・・あ、魚拓は取らないでっ。

ではっ!

四川地震でなんやかや、周りが騒いでますが

私の実家は先の中越地震で騒ぎになった山古志村の隣町なんですが。Wiki

中越地震の際は、崖から転落した乗用車からの母子救出の報道や、脱線した新幹線の映像などショッキングな映像が報道されていましたが、今回の四川地震でも相当ショッキングな映像が“生中継”されていたみたいです。

瓦礫の下敷きになった人を救助する一部始終。

最後、この男性はお亡くなりになってしまったのですが、満足な装備もなく救助の甲斐なくこの様な事態が多くの地域で起きているのではないかと思われます。

この動画で初めてクラッシュ症候群という症状を知りました。
今回のように全身に強いダメージを受けた場合に、体内組織から流出した物質が毒となって全身を巡り、心筋に異常をきたし、死亡につながるというケースらしいです。

また、日本からも救助隊が四川で活躍しているそうなんですが、こんなニュースもあるそうです。

さらに、「これは・・・」という動画。

募金活動のリハーサル中ですか。

こうでもしないと自国内で大きな震災が起きている事を知らせる事が出来ないんでしょうか。

確かに日本に比べたら、人口も10倍以上、国土面積も25倍以上もある大国ですから、こんな事もあるのかも。

それにしても近年、ネットで得る情報って多彩になってきましたね。

いかに、従来のテレビや新聞のニュースが“洗練”されたものだったかということが、よく分かります。

ブログが流行り、個人が1ジャーナリストになるといわれ、報道規制が利かなくなり、もはや歯止めが外れたかのように様々な情報が流出しています。

今後どうなるんでしょうか。

もはや、芸能人のスキャンダルでは、驚かなくなった感があり、むしろ(今まで報道されなかった)個人、国家のスキャンダルが増えてきているように思います。

ここが変だよ「個人情報保護法」!

なんだか、どっかのパクリなタイトルをつけてしまいましたが。

ちょっと古いソースですが、気になる記事があってので読んでみた。

緊急連絡名簿から電話番号が消えた

2004年に個人情報保護法が成立したとき、強い批判を受けて国会では「全面施行後3年をめどに必要な措置を講じる」という付帯決議がついた。しかし2005年の全面施行から3年たった今年4月、政府は「過剰反応」を防ぐ対策を新たに盛り込んだ「個人情報の保護に関する基本方針」の変更を閣議決定したが、法改正は見送った。

ASCII 池田信夫の「サイバーリバタリアン」

個人情報の流出が原因で、知らないところからDMが届いたなんてのは、昔からよくある話で、そういう業者を規制してもキリがないのは当然なんですが、、ある意味「バカ正直」な為にとんでもない問題が起きている。という事。

これはヒドイ:1「緊急連絡網が廃止に」

個人情報の保護を目的に学校などの“緊急連絡網”から電話番号が削除された。

まあ、最近では学校がPTA向けにMLなんかを用意してそっちに移行しているところもあるらしいですが、緊急時にメールが使えるとか思ってるんでしょうか。

メールなんて電話に比べたら、いたって貧弱なインフラの上にあるわけで、それを“緊急時”の使用に耐えるわけがないし。

これはヒドイ:2「入院病棟から名札が消え・・」

これは、本当に怖いと思った。

個人情報の保護を目的に病室入口の名札が無くなり、どこに入院しているのかわからなくなったという話。
そして、それが原因で誤認による殺人事件が起きたという。

これはヒドイ:3「ほぼ全ての会社が違法状態」

そりゃそうだなという話。

個人情報を行政が「保護」すると称して厳重に規制し、行政処分まで課す現在の法律は、1980年代にできたOECDのプライバシー8原則を元にしたものだ。そのころは、個人データベースは「大型計算機センター」の奥のコンピュータで集中管理されていた。そんな「古代」にできた条約を、世界中の10億台以上のコンピュータがインターネットで結ばれ、情報が分散共有される時代に法制化したことが時代錯誤なのだ。

ASCII 池田信夫の「サイバーリバタリアン」

この個人情報保護法が成立した背景では、個人情報は、“顧客台帳”のような【書類】か、サーバールームの“奥のサーバー”にて厳重に管理されているという事を前提になっている。

今時の会社で、顧客情報を紙媒体でストックしている会社も無ければ、サーバールームを持っていない会社がほとんどではないだろうか。

うちの会社だってそうだ。

ECサイトをいくつも運営しているが自社サーバーは0(ゼロ)。
全てホスティングしている。

事務所の倉庫も押入れ程度のスペースしかないので、顧客データは、書類ではなくNAS上のデータベースに蓄積されているし。

(可能ならこのデーターも社内に置かずにデータセンターなどで管理したいとおもってますが。)

会社のPCなら、どこからでもアクセス可能だ。
むしろそうしておかないと顧客サポートが受け付けられない。

決して顧客情報の管理体制がユルイわけではない。

仕組み上はユルイかもしれない。

こんな状態の会社がほとんどで、結局この法律に引っかかりそうな会社はほぼ全ての会社に一致し、そのほとんどの会社が、トラブルを起こしていないという現状。

なんて無意味!

iPod課金について

昔から言われている事だけど、今回はいよいよといった感じか。

ipod touchも機能のバージョンアップとかあるし、一部汎用性高いと思います。
今後のipod touchはもっと進化していくでしょうし。

そうしたら、モバイルパソコンとipod touchの違いって何ですかね?

OSにWindowsかMacが入ってなければ、モバイルパソコンじゃないんですかね?

ちなみに、Ipod NanoみたいにHDDじゃなくてSSDの場合も課金対象なんだろうか?

時代遅れのipod課金

引用のブログにあるようにiPodは、Appleの戦略上デジタルハブであるMacとコンテンツを外に持ち出すモバイルデバイスとしての位置づけであって、音楽再生家電として作られたウォークマンやMDプレーヤーとは違うんだよね。

あくまで持ち出して使いやすいコンテンツが音楽や動画だったってことで、録音や録画なんて最初の一歩であって目的ではない(と思うんだ)

また、対象の楽曲や映像の記録の為に使用していないことを証明すれば、保証金は返金するとかも言われているが、申請の為に郵便代金、返金の為の振込手数料をかけてもDVDメディア1枚当たり数十円を銀行振込だとか。

さらにその申請方式というか、証明の仕方も面倒でほとんどのユーザーが数十円くらいの事で、面倒くさいなーと思っているのが現状。

ユーザーが黙っていることをいい事に、売れている商品から、少しずつおすそ分けしてもらおうって卑しすぎる。

せめてAppleには、これに対し闘ってもらいたい。

たとえiPodが、個人輸入のみの販売となって、国内で販売できなくなっても。

っていうか、ソフトウェアとデバイスを別にすれば回避できそうだけどね。

最初のSyncの時に、自動的に再生プレーヤーをセットアップできるようにして、デバイスのみの時は、USBメモリとしてしか認識できないようにするとか。

iPod touchはどうなのっていう人がいるけど、“偉い人”から見れば、iPodはiPodとしてしか認識できないんですよ。

Mac microとかに名前を変えれば、たぶんOK。